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ゴルフニュース一覧

2023.03.20

「小田急西富士ゴルフ倶楽部」は「西富士ゴルフ倶楽部」に変更してパブリック営業

「小田急西富士ゴルフ倶楽部」はアコーディアゴルフにグループ入りし、2023年3月1日よりゴルフ場名を「西富士ゴルフ倶楽部」に変更してパブリック制での運営を始めた。

2023.03.15

西武HD、日南串間ゴルフコースを売却

(株)西武ホールディングスは2023年3月1日付で「日南串間ゴルフコース」を譲渡した。譲渡先はシンガポール政府投資公社の子会社・Reco Sky Private Limited。コース運営については(株)西武・プリンスホテルズワールドワイドが引き続き受託運営する。これにより同社は予定していたゴルフ場10施設のうち9ゴルフ場の売却を完了し、残るのゴルフ場は嬬恋高原G場(群馬)のみとなった。

2023.02.06

西武グループは竜王GC(滋賀)及び大原御宿GC(千葉)を売却

(株)西武ホールディングスは2023年2月1日付でゴルフ場・スキー場・ホテルなど6施設をシンガポール政府投資公社の子会社・Reco Sky Private Limitedに売却した。ゴルフ場は「竜王ゴルフコース」(滋賀)と「大原・御宿ゴルフコース」(千葉)の2コース。6施設については譲渡後も運営業務は(株)西武・プリンスホテルズワールドワイドが引き続き受託する。

2022.11.18

「小田急西富士ゴルフ倶楽部」を(株)アコーディア・ゴルフへ売却

 小田急電鉄(株)は(株)小田急スポーツサービスが運営する「小田急西富士ゴルフ倶楽部」を(株)アコーディア・ゴルフへ譲渡すると報じた。現在、同GCは法人会員制で譲渡不可だが小田急側では会員の預託金を全額返還する。現会員数は500名弱となっている。

2020.04.13

パシフィックゴルフマネージメントの緊急事態宣言に対する営業指針発表

パシフィックゴルフマネージメント(株)は2020年4月9日、政府の緊急事態宣言を受けて、グループゴルフ場・練習場の営業指針を発表した。
 7都道府県の対象の48ゴルフ場(神奈川県4、埼玉県5、千葉県19、大阪府4、兵庫県8、福岡県8)は
1スループレーとハーフ休憩を設けたプレーの選択制(スループレーを推奨)
2レストランの営業時間短縮(ランチのみの営業、十分な座席間隔を確保)
3コンペ後のパーティの受付中止、
4浴室利用の制限(シャワーのみ利用可)
5早朝およびナイタープレーの営業中止
6施設内の換気の徹底―を当面5月6日まで行う
 また、インドアゴルフ施設のPGMゴルフアカデミー銀座は上記の期間休業する。

2020.04.13

アコーディア・ゴルフの緊急事態宣言に対する営業指針発表

(株)アコーディア・ゴルフは政府の緊急事態宣言を受けて、「新型コロナウイルス感染予防および拡散防止策について」を発表した。
 対象地域の運営ゴルフ場49コースについては
1原則スループレー営業
2レストラン、ロッカー、浴室、脱衣所の利用中止
3クラブバスの運行中止
 東京都内のインドアゴルフ練習場は2020年5月6日まで休業、その他の練習場はスクールを順次休校する。また、感染拡散防止のため、体調がすぐれない、あるいは37.5℃以上の熱がある方の来場を控えるよう要請。全施設共通で従業員のマスク着用など対策に取り組む。

2020.04.01

(株)アイランドゴルフ法人名変更

(株)アイランドゴルフは2018年4月、ビープラス・ホールディングス(株)に親会社が代わったが、2020年4月1日付で事業会社名をロックフィールドゴルフリゾート(株)に変更し、グループ6コースを統括運営する。グループのゴルフ場は「岩見沢雉ヶ森CC(北海道)」、「千羽平GC(富山)」、「養老CC(岐阜)」、「有馬冨士CC(兵庫)」、「アイランドGガーデン宇部(山口)」と運営受託の「紀の国CC(和歌山)」。

2019.05.13

「小浜島カントリークラブ」売却

「小浜島カントリークラブ」は併設するホテルニラカナイ小浜島及びホテルアラマンダ小浜島を2019年5月7日付けで(株)星野リゾート100%子会社の(株)八重山ホテル&リゾートに譲渡した。

2018.12.26

アコーディア・ゴルフグループ・会社合併

(株)アコーディア・ゴルフグループは2019年1月1日付で経営効率化を図る目的からグループ会社を合併する。
=存続会社= :(株)アコーディアAH02
=被合併会社=:(株)アコーディアAH36及び(株)宇津峰カントリー倶楽部

2018.11.20

オリックスゴルフマネジメント(株)・事業譲渡

 オリックス(株)100%出資子会社のオリックス・ゴルフ・マネジメント(株)をMBKパートナーズに事業譲渡する。同時にMBKパートナーズのゴルフ事業持株会社の株式持分約5%を取得することで合意した。

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