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クラブニュース一覧

2001.12.13

上総モナークCC(千葉県)

発生日:2001年12月13日
民事再生法申請

 (株)上総モナークカントリークラブ(資本金98億6500万円 東京都新宿区四谷4?24)は平成13年12月13日に東京地裁へ民事再生手続き開始を申請した。申請代理人は小幡葉子弁護士(東京都中央区日本橋兜町1-10 電話03-3666-1838)。

 同社は1963年(昭和38年)5月に設立。「上総ゴルフクラブ」(84年オープン)を経営。同社は(株)アイチ(東京都)が経営母体。野村證券系列の(株)ゼネラルコーポレーションが95年9月に同社を(株)アイチから買収。97年7月に特別清算を申請。(申請代理人 小幡葉子弁護士 TEL03-3666-1838)。

 その際、ゴルフ場名を「上総モナークカントリークラブ」に変更。2000年8月期に売上高約7億6000万円を計上。負債は預託金債務約110億円を含め約200億円。

2001.12.04

美浦GC(茨城県)

発生日:2001年12月04日
民事再生法申請

 プレミアゴルフ(株)(資本金67億8000万円 東京都豊島区東池袋3-1-1)は平成13年12月4日に東京地裁へ民事再生手続き開始を申請した。申請代理人は加々美博久弁護士(東京都港区虎ノ門3-8-21 電話03-3437-2211)。

 同社は1992年(平成4年)4月に(株)に設立。セゾングループ、(株)西洋環境開発の5コース「美浦ゴルフ倶楽部」(茨城県、18H)、「桂ゴルフ倶楽部」(北海道18H)、「たけべの森ゴルフ倶楽部」(岡山県、18H)、「若木ゴルフ倶楽部」(佐賀県、18H)、「嵐山ゴルフ倶楽部」(沖縄県、18H)の経営を譲り受け、97年1月期に売上高約38億3500万円を計上。2001年同期には売上高約32億1500万円、当期損失約9億5000万円を計上。2001年4月、セゾングループは外資系ファンドへ売却。負債は約414億6800万円。

2001.12.04

桂GC(北海道)

発生日:2001年12月04日
民事再生法申請

 プレミアゴルフ(株)(資本金67億8000万円 東京都豊島区東池袋3-1-1)は平成13年12月4日に東京地裁へ民事再生手続き開始を申請した。申請代理人は加々美博久弁護士(東京都港区虎ノ門3-8-21 電話03-3437-2211)。

 同社は1992年(平成4年)4月に(株)に設立。セゾングループ、(株)西洋環境開発の5コース「美浦ゴルフ倶楽部」(茨城県、18H)、「桂ゴルフ倶楽部」(北海道18H)、「たけべの森ゴルフ倶楽部」(岡山県、18H)、「若木ゴルフ倶楽部」(佐賀県、18H)、「嵐山ゴルフ倶楽部」(沖縄県、18H)の経営を譲り受け、97年1月期に売上高約38億3500万円を計上。2001年同期には売上高約32億1500万円、当期損失約9億5000万円を計上。2001年4月、セゾングループは外資系ファンドへ売却。負債は約414億6800万円。

2001.12.04

たけべの森GC(岡山県)

発生日:2001年12月04日
民事再生法申請

 プレミアゴルフ(株)(資本金67億8000万円 東京都豊島区東池袋3-1-1)は平成13年12月4日に東京地裁へ民事再生手続き開始を申請した。申請代理人は加々美博久弁護士(東京都港区虎ノ門3-8-21 電話03-3437-2211)。

 同社は1992年(平成4年)4月に(株)に設立。セゾングループ、(株)西洋環境開発の5コース「美浦ゴルフ倶楽部」(茨城県、18H)、「桂ゴルフ倶楽部」(北海道18H)、「たけべの森ゴルフ倶楽部」(岡山県、18H)、「若木ゴルフ倶楽部」(佐賀県、18H)、「嵐山ゴルフ倶楽部」(沖縄県、18H)の経営を譲り受け、97年1月期に売上高約38億3500万円を計上。2001年同期には売上高約32億1500万円、当期損失約9億5000万円を計上。2001年4月、セゾングループは外資系ファンドへ売却。負債は約414億6800万円。

2001.12.04

若木GC(佐賀県)

発生日:2001年12月04日
民事再生法申請

 プレミアゴルフ(株)(資本金67億8000万円 東京都豊島区東池袋3-1-1)は平成13年12月4日に東京地裁へ民事再生手続き開始を申請した。申請代理人は加々美博久弁護士(東京都港区虎ノ門3-8-21 電話03-3437-2211)。

 同社は1992年(平成4年)4月に(株)に設立。セゾングループ、(株)西洋環境開発の5コース「美浦ゴルフ倶楽部」(茨城県、18H)、「桂ゴルフ倶楽部」(北海道18H)、「たけべの森ゴルフ倶楽部」(岡山県、18H)、「若木ゴルフ倶楽部」(佐賀県、18H)、「嵐山ゴルフ倶楽部」(沖縄県、18H)の経営を譲り受け、97年1月期に売上高約38億3500万円を計上。2001年同期には売上高約32億1500万円、当期損失約9億5000万円を計上。2001年4月、セゾングループは外資系ファンドへ売却。負債は約414億6800万円。

2001.12.04

オリオン嵐山GC(沖縄県)

発生日:2001年12月04日
民事再生法申請

 プレミアゴルフ(株)(資本金67億8000万円 東京都豊島区東池袋3-1-1)は平成13年12月4日に東京地裁へ民事再生手続き開始を申請した。申請代理人は加々美博久弁護士(東京都港区虎ノ門3-8-21 電話03-3437-2211)。

 同社は1992年(平成4年)4月に(株)に設立。セゾングループ、(株)西洋環境開発の5コース「美浦ゴルフ倶楽部」(茨城県、18H)、「桂ゴルフ倶楽部」(北海道18H)、「たけべの森ゴルフ倶楽部」(岡山県、18H)、「若木ゴルフ倶楽部」(佐賀県、18H)、「嵐山ゴルフ倶楽部」(沖縄県、18H)の経営を譲り受け、97年1月期に売上高約38億3500万円を計上。2001年同期には売上高約32億1500万円、当期損失約9億5000万円を計上。2001年4月、セゾングループは外資系ファンドへ売却。負債は約414億6800万円。

2001.12.03

鈴鹿の森GC(三重県)

発生日:2001年12月03日
民事再生法申請

 鈴鹿の森観光開発(株)(資本金8000万円 名古屋市千種区星が丘元町1-5)は平成13年12月3日に名古屋地裁へ民事再生手続き開始を申請し、12月6日に同地裁より保全命令を受けた。申請代理人は西野泰夫弁護士(名古屋市中区三の丸1-14-7 電話052-203-0550)。

 同社は1986年(昭和61年)7月に設立。1989年10月に「鈴鹿の森カントリークラブ」をオープン。四日市市内のゴルフ場開発計画は頓挫。負債は預託金債務163億円を含む約 180億円。

2001.12.03

レイクフォレストR(京都府)

発生日:2001年12月03日
会社更生法申立

 (株)シャロン(資本金3億2325万円 大阪府東大阪市善根寺町4?12?20)とシャロンインターナショナル(株)(資本金1億3200万円 大阪府大東市南新田2?2?4)の2社は平成13年12月3日に債権者である整理回収機構より大阪地裁へ会社更生法の適用を申し立てられ、12月7日同地裁より保全命令を受けた。申請代理人は前田春樹弁護士(大阪府大阪市北区西天満4?6?19 電話06?6361?7956)。保全管理人には四宮章夫弁護士(大阪市中央区北浜3-6-13 電話06?6202?6633)が選任された。

 (株)シャロンは1968年(昭和43年)12月創業。ファミリーレストラン「シャロン」を経営。
85年には「奈良ロイヤルホテル」をオープン。87年10月には約160億円を投じ、「レイクフォレストゴルフ倶楽部」(27ホール)と会員制リゾート施設「レイク・フォレスト・リゾート」をオープン。88年8月期に年売上高約164億4000万円を計上。

 89年にはシャロンインターナショナル(株)を設立。同社は資産管理会社。91年3月期の売上高は約202億7800万円を計上。2000年12月期の年売上高は約108億6700万円に減少し、債務超過に陥る。負債は2000年12月期末で(株)シャロンが約892億9300万円、シャロンインターナショナル(株)が約258億7300万円。2社合計では約1151億6600万円。

2001.11.30

こんぴらレイクサイド゙GC(香川県)

発生日:2001年11月30日
民事再生法申請

 讃岐開発(株)(資本金9600万円 大阪府豊中市曽根西町4-4-15)は平成13年11月30日に大阪地裁へ民事再生手続き開始を申請、同日同地裁から保全命令を受けた。申請代理人は宮?誠弁護士(大阪市北区堂島1-1-5 電話06-6341-0461)他3名。監督委員には山田俊介弁護士(大阪市北区堂島1-1-25 電話06-6456-0100)が選任され他。

 同社は1972年(昭和47年)1月に設立。76年10月に「こんぴらレイクサイドゴルフ倶楽部」をオープン。93年12月期に売上高約10億8700万円を計上。2000年同期の売上高は約6億円に減少。
負債は約52億7734万円。

2001.11.29

箕面GC(大阪府)

発生日:2001年11月29日
民事再生法申請

 箕面観光開発(株)(資本金1億2000万円 大阪府池田市畑3-11)と関係会社の京奈観光開発(株)(資本金9000万円 奈良県奈良市大柳生町4800)の2社は平成13年11月29日大阪地裁に民事再生手続き開始を申請し、同日保全命令を受けた。申請代理人は箕面観光開発が浦田和栄弁護士(大阪市中央区北浜2-5-23、電話06-6231-3210)で、京奈観光開発が西博生弁護士(大阪市北区西天満5-16-3、電話06-6362-0388)。

 箕面観光開発は1959年(昭和34年)11月に設立。「箕面ゴルフ倶楽部」(18H)を経営し、三重県度会郡南勢町および長野県北佐久郡軽井沢町でロッジ、テニスコート、ヨットクラブのスポーツ施設や別会社でゴルフ場・ヨットハーバー、旅行業なども経営。93年5月期に売上高約19億3300万円を計上。2000年同期の売上高は約9億円に減少。

 京奈観光開発は1989年(平成元年)6月に箕面観光開発の出資により設立。96年9月に「奈良柳生カントリークラブ」(18H)をオープン。98年5月期に売上高約7億2500万円を計上。負債は箕面観光開発が約90億円、京奈観光開発が約240億円。2社合計約330億円。箕面観光開発には京奈観光開発の保証債務が約120億円。

2001.11.29

奈良柳生CC(奈良県)

発生日:2001年11月29日
民事再生法申請

 箕面観光開発(株)(資本金1億2000万円 大阪府池田市畑3-11)と関係会社の京奈観光開発(株)(資本金9000万円 奈良県奈良市大柳生町4800)の2社は平成13年11月29日大阪地裁に民事再生手続き開始を申請し、同日保全命令を受けた。申請代理人は箕面観光開発が浦田和栄弁護士(大阪市中央区北浜2-5-23、電話06-6231-3210)で、京奈観光開発が西博生弁護士(大阪市北区西天満5-16-3、電話06-6362-0388)。

 箕面観光開発は1959年(昭和34年)11月に設立。「箕面ゴルフ倶楽部」(18H)を経営し、三重県度会郡南勢町および長野県北佐久郡軽井沢町でロッジ、テニスコート、ヨットクラブのスポーツ施設や別会社でゴルフ場・ヨットハーバー、旅行業なども経営。93年5月期に売上高約19億3300万円を計上。2000年同期の売上高は約9億円に減少。

 京奈観光開発は1989年(平成元年)6月に箕面観光開発の出資により設立。96年9月に「奈良柳生カントリークラブ」(18H)をオープン。98年5月期に売上高約7億2500万円を計上。負債は箕面観光開発が約90億円、京奈観光開発が約240億円。2社合計約330億円。箕面観光開発には京奈観光開発の保証債務が約120億円。

2001.11.26

クレインCC(北海道)

発生日:2001年11月26日
民事再生法申請

 (株)デュオ(資本金7000万円 東京都千代田区麹町1-3)は平成13年11月26日に東京地裁へ民事再生手続き開始を申請、同日再生手続き開始決定を受けた。申請代理人は高中正彦弁護士(東京都千代田区内神田1-7-1 電話03-3219-3077)。監督委員には永井津好弁護士(東京都港区虎ノ門2-8-10 電話03-3580-6931)が選任された。

 同社は1989年(平成元年)10月に設立。「デュオゴルフクラブ 摩周湖」(北海道川上郡標茶町 18H)と「デュオゴルフクラブ 横浪コース」(高知県須崎市 18H)の2コースを経営。90年代に一時売上高約9億円を計上。2000年9月期の売上高は約4億8000万円に減少。負債は約123億円。

2001.11.26

スカイ・ベイGC(高知県)

発生日:2001年11月26日
民事再生法申請

 (株)デュオ(資本金7000万円 東京都千代田区麹町1-3)は平成13年11月26日に東京地裁へ民事再生手続き開始を申請、同日再生手続き開始決定を受けた。申請代理人は高中正彦弁護士(東京都千代田区内神田1-7-1 電話03-3219-3077)。監督委員には永井津好弁護士(東京都港区虎ノ門2-8-10 電話03-3580-6931)が選任された。

 同社は1989年(平成元年)10月に設立。「デュオゴルフクラブ 摩周湖」(北海道川上郡標茶町 18H)と「デュオゴルフクラブ 横浪コース」(高知県須崎市 18H)の2コースを経営。90年代に一時売上高約9億円を計上。2000年9月期の売上高は約4億8000万円に減少。負債は約123億円。

2001.10.19

岐阜稲口GC(岐阜県)

発生日:2001年10月19日
民事再生法申請

 岐阜稲口ゴルフ倶楽部(岐阜県)経営会社の(株)岐阜稲口ゴルフ倶楽部は平成13年10月19日、東京地裁へ民事再生法手続き開始の申請をし、同日再生手続き開始決定を受けた。監督委員には永井津好弁護士が選任された。負は預託金債務152億円を含む約170億円。

2001.10.05

茨城ロイヤルCC(茨城県)

発生日:2001年10月05日
民事再生法申請

 ロイヤル開発(株)(資本金3000万円 茨城県常陸太田市増井町1695)は平成13年10月5日に東京地裁へ民事再生手続き開始を申請し、9日に再生手続き開始決定を受けた。
 同社は1987年(昭和62年)6月設立。91年10月に「茨城ロイヤルカントリー倶楽部」(18ホール)をオープン。2001年10月6日に預託金の償還を迎える。負債は約291億円(うち預託金債務約約238億円)。

2001.10.04

春日居GC(山梨県)

発生日:2001年10月04日
民事再生法申請

 春日居観光開発(株)および関係会社である(株)春日居ゴルフ倶楽部(資本金3000万円 山梨県)は平成13年10月4日に東京地裁へ民事再生手続き開始を申請し、同日同地裁より保全命令を受けた。会員数は792名(個人402、法人390)。負債は、2社合計で約250億円。

2001.04.11

キングフィールズGC(千葉県)

発生日:平成13年4月11日
コース売却

 横浜観光土地の100%出資で設立された新会社、(株)アークスにキングフィールズGCの事業資産を25億円で譲渡することが決まった。藤越開発は債権等の整理後、会社を清算する。

2001.01.29

キングフィールズGC(千葉県)

発生日:2001年01月29日
民事再生法申請

 藤越開発(株)(東京都中央区日本橋室町3-3-1 資本金3000万円)は1月29日、?藤越(福島県いわき市 資本金80000万円)と同グループ他2社とともに東京地裁に民事再生手続きの開始を申し立てた。これに対し同地裁は同日、債務弁済禁止の保全処分命令を下し、監督委員に池田靖弁護士を選任した。申立代理人は奧野善彦弁護士他8名。

 藤越開発は昭和47年設立。60年11月にキングフィールズゴルフクラブ(千葉県市原市新巻377 18H)をオープン。負債総額は約500億円。

2001.01.01

ノースショアCC(茨城県)

発生日:平成12年1月1日
コース名変更

ゴルフ場名を「北浦ゴルフ倶楽部」から「ノースショアカントリークラブ北浦コース」へ変更

2000.02.24

真名CC(千葉県)

発生日:2000-02-24
更正計画認可

 平成10年3月に会社更生法適用を申請した真名カントリークラブを経営の日本土地改良(株)が2月24日、更正計画の認可を受けた。

1998.03.13

真名CC(千葉県)

発生日:1998年03月13日
会社更正法申請

 「真名カントリークラブ」を経営するの日本土地改良(株)は平成10年3月13日に千葉地裁に会社更正法の適用を申請した。同CCは千葉の山林王・川戸一族が拓銀の協力で建設。長柄ふる里村総合開発の一環として開発され、ホテル、別荘、スポーツ施設など周辺施設が一体化したリゾート施設として建設された。

-0001.11.30

霞GC(三重県)

発生日:平成30年4月1日
名義変更料減額キャンペーン延長

「霞ゴルフクラブ」は名義変更料の減額キャンペーンを下記の通り延長した。
(実施期間)  平成30年4月1日から平成31年3月31日まで(名義変更料)
 正会員    1,000,000円 → 200,000円(税別)
 平日会員    500,000円 ※減額なし
※トランスファー制度・家族入会割引・シルバーステイタス割引・新グランドステータス制度は適用対象外。

-0001.11.30

唐沢GC(栃木県)

発生日:平成30年7月1日
名義変更料減額期間延長

「唐沢ゴルフ倶楽部」は一般社団法人移行記念キャンペーンの名義変更料減額期間を下記の通り延長実施する。
(実施期間) 平成30年7月1日から平成30年12月末日まで
(名義変更料)
 正会員   600,000円 → 300,000円(税別)(名義変更料50,000円 入会金250,000円)
 平日会員  250,000円 → 125,000円(税別)(名義変更料25,000円 入会金100,000円)
・2親等以内相続・贈与   150,000円 →  75,000円(税別) 
・同一内法人        250,000円 → 125,000円(税別) 

-0001.11.30

唐沢GC(栃木県)

発生日:平成30年7月1日
名義変更料減額期間延長

「唐沢ゴルフ倶楽部」は一般社団法人移行記念キャンペーンの名義変更料減額期間を下記の通り延長実施する。
(実施期間) 平成30年7月1日から平成30年12月末日まで
(名義変更料)
 正会員  600,000円 → 300,000円(税別)(名義変更料50,000円 入会金250,000円)
 平日会員 250,000円 → 125,000円(税別)(名義変更料25,000円 入会金100,000円)
・2親等以内相続・贈与   150,000円 →  75,000円(税別) 
・同一内法人        250,000円 → 125,000円(税別) 

2022.07.02

長良川CC(岐阜県)

発生日:
名義変更料改定

「長良川カントリー倶楽部」は名義変更料を下記の通り改定した。
(名義変更料)
 正会員   100,000円(税別)
・親族     50,000円(税別)
・同一法人内  50,000円(税別)

2022.07.02

阪奈CC(大阪府)

発生日:2019年1月1日
名義変更料値下げ期間延長

「阪奈カントリークラブ」は名義変更料の値下げ期間を下記の通り延長する。
(実施期間) 2019年1月1日から当分の間
(名義変更料)
 正会員       500,000円 → 200,000円(税別)
・同一法人内     250,000円 → 125,000円(税別)
・相続(3親等内)   250,000円 → 125,000円(税別)
※預託金充当可能。上限207,900円。

2022.07.02

よしのCC(奈良県)

発生日:
名義変更料不要キャンペーン延長

「よしのカントリー倶楽部」は現在実施中の名義変更料不要キャンペーンを下記の通り延長する。
(実施期間)  2019年4月1日から2020年6月30日まで
(名義変更料) 
 正会員   100,000円(税別) →  無料
 平日会員  100,000円(税別) →  無料
・同一法人内 無料

2022.07.02

奈良CC(奈良県)

発生日:2019年5月1日
は名義変更料減額キャンペーン実施

「奈良カントリークラブ」は名義変更料の減額キャンペーンを下記の通り実施する。
(実施期間)   2019年5月1日から2019年12月31日まで
(名義変更料)
 正会員(共通) 500,000円 → 150,000円(税別)
・奈良CC    300,000円 → 100,000円(税別)  
・プレディアG  300,000円 → 100,000円(税別)

2022.07.02

泉南CC(大阪府)

発生日:2019年10月1日
名義変更開始

「泉南カンツリークラブ」は名義変更を下記の通り開始した。
(名義変更料)
 正会員  300,000円(税別)
※会員募集は継続中

2022.07.02

サンクラシックGC(岐阜県)

発生日:2020年4月1日
名義変更停止

「サンクラシックゴルフクラブ」は名義変更料の減額キャンペーンを下記の通り実施する。
(実施期間) 2020年4月1日から2021年3月末まで
(名義変更料)
 正会員   300,000円 → 150,000円(税別)
・同一法人内 
 正会員   150,000円(税別)
 平日会員  150,000円(税別)
※トランスファー制度・家族入会割引・シルバーステイタス割引・新グランドステイタス制度は利用可能。

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